2010年3月22日月曜日

CITES 能無しはクビ

ワシントン条約事務局長は、能無しでクビになったようだ。
 ワシントン条約事務局は、ウィンステッカー事務局長が退任し、後任に
UNEP幹部のスキャンロン氏を充てる人事を決定した。ドーハで開催中の
ワシントン条約締約国会議で各国の承認を得る。
オランダ人のウィンステッカー氏は就任以降、サメなど海洋生物への規制を
大幅に強化。モナコが提出した大西洋・地中海産クロマグロの禁輸案も明確
に支持し、「今会議の目玉」と公言して各国に賛成するよう勧告していた。
ワシントン条約では事務局にこうした権限が付与されている。

ノルマを達成できなかった事務長は首になったようだ。
報道から、首にしたのは、外部組織ではないかと推察する。
外部組織にはいくつかあるようだが、報道されているNational Audubon
Societyを調べてみると多くの団体の思想と手法に影響を与えていたようだ。
ヒマラヤ氷河予測誤報(WWFが資料提出)でIPCCが陳謝したように、webに掲載
されている資料には、科学的な根拠は見当たらず、記者のコメントしかない。

現在裁判中の窃盗容疑者所属団体は、原発抗議から、動物愛護に手を広げ、
人嫌いなデブーもマスメディアのバックアップを受け、哺乳類から魚類に
手を広げている。

資料と思想を共有する行政機関はWWF、IUCN、TRAFFIC。
悪名高いWWFの創立関係者には優生学による人種差別説が噂され、WWFの
資金調達する1001クラブには国際犯罪者の関与が噂される。

資料を共有する行政機関の「生物多様性:ホテルでの取り組み」と言う資料
がとても興味深い。
基本は、SUSHIネタの規制。
タコ、イカ、カニ、エビ、ヒラメ、カレイ、アンコウ、ホキ、ニシン、タラ、
サバ等寿司ねたのほとんどを含む。
鳥獣、魚介、植物の生産に関して、認証制度を施行。認可は団体が実施する。
ISO認可同様に加入料と維持費を徴収し、利益を搾取する構造のようだ。
規制は化粧品、香水、土産物や観光にも及ぶ。

もっとも興味深いのは、スポーツハンティングの規制がゆるいことだ。
間引きもあるが、スポーツ色の方が濃いようだ。
WWFもスポーツハンティングが規制があまい。
もちろん、自分達の嗜好には規制があまい。

スポーツハンティング
大航海時代に植民地化で行われるようになり、植民地政府が禁止したが、
植民地主義の国の一部では最近も続けている。
・英国の鹿、野うさぎ、キツネ狩り
・米国(仏、英の植民地)のカルガモ、雁、うずら狩り
・蘭の鹿、イノシシ、野うさぎ狩り
・加(仏、英の植民地)の熊狩り(Safari Club International)
・豪(英の植民地)の人間狩り
・南ア(蘭、英の植民地)のライオン、オリックス、バッファロ、ヒョウ、ゾウ狩り
・ナミビア(英、独の植民地)のレイヨウ、ゾウ狩り
・ジンバブエ(ポルトガル、英の植民地)、ザンビア(ポルトガル、英の植民地)、
  ボツワナ(ポルトガル、蘭、英の植民地)の象狩り
・タンザニア(ポルトガル、英の植民地)のマントヒヒ、インパラ、カバ、ライオン、象狩り
・カメルーン(ポルトガル、英、仏の植民地)のバッファロ狩り

モナコ王子の寄付により、クロマグロ絶滅保護が騒乱集団によって提案
されたとフジテレビ系番組で報道された。
この情報はフジテレビ系番組のみで、他の報道では一切見当たらない。

Audubon、WWF、IUCN、TRAFFIC、IFAW、窃盗容疑者集団、デブー等の
思想、行動、時期が、同調しており、独立しているとは考えにくい。
推察が正しければ、優生学による「新植民地主義」を進め、支援するのは、
WWF関係の欧州貴族の一部となる。
一般人の寄付は減っても、団体の多くは、資産の投機運用を行っており、
現在の活動に支障が出ていない。
植民地化反対で新民主主義の幕を開けることができるだろうか。

WWFジャパン役員にも皇室関係者は多い。
WWFジャパン独自による主張は聞いたことがないが、寄付金が、人種差別
に手を貸すのは不本意だろう。
WWFへ問題が波及しない報道姿勢を理由を理解した。
さらに、雅ちゃんが静養したのは、WWF初代総裁の娘現女王ベアトリクス
が提供した静養先。

WWFジャパン役員
名誉総裁   秋篠宮文仁親王殿下
会長・理事  德川恒孝理事長[(財)德川記念財団 理事長]
副会長・理事 畠山 向子[(財)畠山記念館 館長]
       島津 久永[(財)山階鳥類研究所 理事長]

寄付金を絶つのはかなり難しい。現状維持で多数決による封じ込めしか
ないのかもしれない。
噂の資料から得た情報で推察しており、推察が正しくないことを期待する。

COP15とCITESの「国際的な取引を一時的禁止提案」を比較し、日本は
欧米の植民地化政策に手を貸さないのかと迫る経済評論家もいる。
死神の兄は、経済的植民地化に手を貸すが、食の植民地化には反対と
言う。恵まれた家庭で育ったおかげで、金儲けには抜け目ないようだ。

以前、国際会議の投票権に関して米大統領が、
「欧州は複数(現在は27ヵ国)の票を持つが、EUとなったのだから、一票に
すべきだ(意訳)」との記憶がある。
国際会議でのEUの投票権を早急に集約するべきだろう。


異常プリオン対メチル水銀
IPCC報告書 一部外部調査へ

生物多様性:ホテルでの取り組み

TRAFFIC

Download a Regional Seafood Watch Card | Monterey Bay Aquarium

役員等名簿|組織概要|WWF ジャパンについて|WWFジャパン


---ワシントン条約事務局、クロマグロ禁輸派のトップ交代へ---
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20100321ATGM1903V20032010.html

 ワシントン条約事務局(本部ジュネーブ)はウィンステッカー事務局長が5月1日付で退任し、後任に国連環境計画(UNEP)幹部のスキャンロン氏を充てる人事を決定した。ドーハで開催中のワシントン条約締約国会議で各国の承認を得る。トップの交代で今後、クロマグロ規制に対する事務局の姿勢が変化する可能性もある。
 オランダ人のウィンステッカー氏は1999年の就任以降、サメなど海洋生物への規制を大幅に強化。モナコが提出した大西洋・地中海産クロマグロの禁輸案も明確に支持し、「今会議の目玉」と公言して各国に賛成するよう勧告していた。ワシントン条約では事務局にこうした権限が付与されている。 (08:23)


---【土・日曜日に書く】ロンドン支局長・木村正人 反捕鯨モンスターの影---
2010.3.21 03:26
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/100321/biz1003210326002-n1.htm

≪狙われた黒いダイヤ≫
 カタール・ドーハで開かれているワシントン条約締約国会議はこの18日の第1委員会で、大西洋・地中海産クロマグロを絶滅の恐れのある種(付属書1)に掲載して国際商業取引を原則禁止にするモナコ提案と、来年5月まで猶予期間を設ける欧州連合(EU)の修正案が採決に付されて、予想以上の大差で否決された。最終日の25日の全体会合でも第1委員会の結論が踏襲される見通しだ。
 「黒いダイヤ」と呼ばれるクロマグロを巻き網漁で捕らえ、いけすで大量にエサを与え脂肪分を増やして出荷する畜養が1990年代後半から地中海沿岸国で産業化した。畜養クロマグロのトロが日本市場で大ヒットしたからだ。
 乱獲は止まらず、漁獲量を規制する大西洋まぐろ類保存国際委員会(ICCAT)の推定では、大西洋・地中海に生息するクロマグロ(親魚)は74年の約30万トンをピークに現在は8万トン弱に減少。ICCATは昨年11月、クロマグロの総漁獲枠を4割削減すると決めたが、モナコは環境団体グリーンピース、世界自然保護基金(WWF)と連携して、「大西洋・地中海産クロマグロの減り方は同条約の絶滅危惧(きぐ)種に当てはまる」と取引禁止を提案した。
 米軍普天間飛行場の移設問題で日本との間がぎくしゃくしている米国がモナコ提案を支持し、地中海沿岸の漁業国が反対すると読んでいたEUが修正案提出でまとまるなど、世界で漁獲・養殖されるクロマグロの7~8割を消費する日本に厳しい風が吹き付けた。
 72年に、ストックホルムで開かれた第1回国連人間環境会議で商業捕鯨の10年間禁止勧告が採択された。その10年後、国際捕鯨委員会(IWC)は商業捕鯨モラトリアム(一時中止)を決議し、日本は決定を受け入れて、南氷洋での調査捕鯨を行うだけとなった。
 続いて、大西洋・地中海産クロマグロの取引禁止は92年の同条約締約国会議で協議されたが、この時は米国が反対に回って、提案国のスウェーデンが取り下げた。

≪反捕鯨の集金力低下≫
 反捕鯨の取材を機に環境運動を追跡している『動物保護運動の虚像』の著者、梅崎義人氏は「米環境団体オーデュボン協会の海洋資源部長が94年の米月刊誌に『われわれはクジラの次のキャンペーン用動物を探していた。思いついたのがクロマグロだ。大きくて力強く、魚の中では一番速く泳ぐ。身近な存在だしカリスマ性もある』と発言している」と指摘する。
 16年の歳月を経て、クロマグロ保護を訴えるグリーンピースの主張も、これとそっくりだった。
 広報対策に通じる環境団体はジャーナリストに情報を提供、テレビなどを通じて国際世論に訴え、寄付金を集める。英国グリーンピースの年次報告をみると、日本の調査捕鯨に関する寄付は2008年で3件約2万ポンド(270万円)にとどまった。気候変動計10万2千ポンド(1390万円)、森林保護34万7千ポンド(4740万円)に比べると、反捕鯨キャンペーンによる集金力の低下は一目瞭然だ。

≪ポリティカル・フィッシュ≫
 第82回米アカデミー賞長編ドキュメンタリー賞に和歌山県太地町のイルカ漁を告発した米映画「ザ・コーヴ」(ルイ・シホヨス監督)が選ばれた。梅崎氏は「環境問題というより政治そのもの。クロマグロはポリティカル・フィッシュにされた。日本はこれまで食文化・習慣を守るため、と自分の立場だけを主張することが多かった。地球の食糧問題を考えると、海洋生物の持続的利用しか人類の生き残る道はないなど大きな視点で訴えることが重要」と語る。
 今回は米国とEUを敵に回したが、漁業資源は国際漁業管理機関で管理すべきだという日本の当たり前の主張は漁業に頼る途上国に浸透。IWCの捕鯨支持国三十数カ国を基礎票に見立てると支持は倍以上にも広がった。日本の大勝利だったが、日本でできる漁業管理をもっと徹底するなど事前に打つ手はあったはずだ。国際プレーヤーの一つ、EUへの対応など教訓も残した。
 慶応大法科大学院の庄司克宏教授は「EUは外交と合意形成を通じた多国間主義で国際組織や国際会議をリードしようとしている。気候変動、環境規制、死刑廃止などでEU内の規範が形成されると世界にも適用されるべきだという一方的な確信がある」と分析、“単独規範主義”と命名している。加盟27カ国に周辺国を加えると、国際会議では大きな影響力を持つ。同教授は「日本・EU規範パートナーシップ」を提案し、規範作りに関しEUと事前調整して情報収集する重要性を指摘している。(きむら まさと)


---「欧州の敗因は偽善」とBBC記者 クロマグロ取引禁止案否決---
2010.3.19 20:08
http://sankei.jp.msn.com/life/environment/100319/env1003192010004-n1.htm

 【ロンドン=木村正人】カタールで開かれているワシントン条約締約国会議で、大西洋・地中海産クロマグロの国際取引禁止案が否決され、米国や欧州連合(EU)は失望感を隠さず、大西洋まぐろ類保存国際委員会(ICCAT)で漁獲制限の強化を図る方針を表明した。一方、否決の結果について、日本の交渉筋は「漁獲物の輸出に頼る途上国の間に、取引禁止案は自国や域内に巨大市場を抱える先進国の身勝手だ、という不公平感が広がり、予想以上の大差がついた」と分析した。
 英BBC放送の環境担当リチャード・ブラック記者は、ブログで「EUがクロマグロ問題で敗北を喫したのは偽善が根底にあったからだ」と辛辣(しんらつ)だ。
 地中海でクロマグロを乱獲した張本人はEUの沿岸漁業国。ICCATの科学委員会が提案した漁獲モラトリアム(一時中止)をロビー活動で退けたのは、ほかならぬEU加盟国で、日本は協議で「これは絶滅危惧(きぐ)種を守るワシントン条約ではなく、EU自身の問題だ」と反撃した。
 しかも条件付きでの禁輸を求めたEU案は、EU域内の取引継続を前提にしているとされ、同記者も「EUにとり都合の良い話で、正当性を訴える一貫性を欠いていた」と指摘する。
 近年、リビアやチュニジアなど北アフリカの地中海沿岸国もクロマグロの漁獲に参入。最大消費国の日本がこうした国と組めば、国際取引禁止後も留保権を使い輸入を継続できる。このため、フランス、イタリアなどの水産業界は「北アフリカ諸国に水産利権を奪われる」と猛反発していた。
 18日の協議で、モナコとEUの提案に賛成意見を表明したのは、米国とノルウェー、ケニアの3カ国。反対意見の表明は日本、韓国、カナダなど13カ国とアラブ連盟だった。
 大差での否決に、EUの欧州委員会は18日の声明で「失望した。EUはクロマグロの資源回復に強力な措置が必要だとの立場を維持する」とし、ICCATで漁獲制限を徹底させる方針を示した。ただ、北アフリカ諸国にもクロマグロの利権をあさる欧州資本が大量に流入しており、欧州資本による違法、過剰漁業の取り締まりも課題になる。
 一方、米国交渉団のストリックランド代表は「18日の投票は後退だが、米国は持続可能な形で漁獲が管理されるよう戦い続ける」と強調した。


---Sustainable Cuisine---
11/2001
http://audubonmagazine.org/fieldnotes/fieldnotes0111.html

Forget the Shark at Grand Canyon

You can view the exquisite beauty of the Grand Canyon from the elegant restaurant at the El Tovar Hotel, but don't expect to see some of your favorite fish--including Chilean sea bass, bluefin tuna, Atlantic swordfish, or shark--on the menu. You're not alone, though, as millions of other diners at national park restaurants overseen by Amfac Parks & Resorts will face limited seafood choices in response to concerns about overfishing.

Amfac operates restaurants in many popular destinations, including Bryce Canyon, Death Valley, Everglades, Yellowstone, and Zion national parks. After learning that the Chef's Collaborative--a national organization of chefs--was working to educate the public about the consequences of overfishing, the concessionaire banned those four species from all its restaurants. Not content to stop there, Amfac consulted Audubon's Living Oceans Seafood Guide, a version of which first appeared in Audubon (see "The Audubon Guide to Seafood," May-June 1998), and the Monterey Bay Aquarium Seafood Watch protocol to determine which species were more in line with sustainable cuisine.

For example, the restaurants currently offer only more abundant species, such as rainbow trout, halibut, farmed freshwater catfish, tilapia, albacore tuna, Dungeness crab, mahi-mahi, and wild Alaskan salmon. "I hope we're helping to lead the charge and 'greening up' our supply chain as well," says Chris Lane, director of environmental programs for Amfac.

At Grand Canyon National Park, executive chef Joe Nobile says that the ban is only logical for national park restaurants, which he believes should demonstrate environmental sensitivity. Along that line, Nobile's restaurants previously decided to stop serving wild game, such as buffalo or venison. "We were already going down that road on a larger scale," the chef says. "And not because these things [buffalo and venison] were endangered, but because we're in a national park, the sensitivity was already there."

Mercedes Lee, editor of the Audubon Society's Seafood Lover's Almanac, applauds the move. "It's proof-positive that once consumers, including wholesale consumers like Amfac, realize that there are ecological consequences behind our seafoods, they'll respond positively by choosing seafoods that are doing better," she says. "The ocean is a storehouse of choices, and there are alternative species out there that are better managed and more abundant." For more information on Audubon's Living Oceans program, call 888-397-6649.

--Kurt Repanshek


---"RUMOR" National Audubon Society---
From Wikipedia, the free encyclopedia
http://en.wikipedia.org/wiki/National_Audubon_Society

The National Audubon Society is an American non-profit environmental organization dedicated to conservancy. Incorporated in 1905, it is one of the oldest of such organizations in the world. It is named in honor of John James Audubon, a Franco-American ornithologist and naturalist who painted, cataloged, and described the birds of North America in his famous book Birds of America published in sections between 1827 and 1838.

The society has many local chapters, each of which is an independent 501(c)(3) non-profit organization voluntarily affiliated with the National Audubon Society, which often organize birdwatching field trips and conservation-related activities. It also coordinates the Christmas Bird Count held each December in the U.S., an example of citizen science. Together with Cornell Lab of Ornithology, it created eBird, an online database for bird observation.

The society's main offices are in New York City and Washington, D.C., and it has state offices in about thirty states. It also owns and operates a number of nature centers open to the public, located at bird refuges, urban settings and other natural areas, as part of its mission to educate the public about birds and to preserve avian and other habitats.

History
Grinnell's contribution
The NAS has its roots in one hunter's love for wildlife and his desire to see winged creatures proliferate and not perish. In 1886 Forest and Stream editor George Bird Grinnell was appalled by the negligent mass slaughter of birds that he saw taking place. As a boy, Grinnell had avidly read Ornithological Biography, a seminal work by the great bird painter John James Audubon; he also attended a school for boys conducted by Lucy Audubon. So when Grinnell decided to create an organization devoted to the protection of wild birds and their eggs, he did not have to go far for its namesake.

The public response to Grinnell's call for the protection of fowl was said to be instant and impressive: Within a year of its foundation, the early Audubon Society claimed 39,000 members, each of whom signed a pledge to "not molest birds." Prominent members included jurist Oliver Wendell Holmes, Jr., abolitionist minister Henry Ward Beecher, and poet John Greenleaf Whittier. Such an organization was not wholly new.

American Ornithologists' Union
The American Ornithologists' Union, founded in 1883, was already aware of the dangers facing many birds in the United States. There were however influential ornithologists who defended the collection of birds. In 1902 Charles B Cory, the president elect of the AOU refused to attend a meeting of the District of Columbia Audubon Society stating that "I do not protect birds. I kill them."[1]

Birds in the US were threatened by hunting for sport as well as for the fashion industry. Pressure from shooting enthusiasts was intense. Great auks, for example, whose habit of crowding together on rocks and beaches made them especially easy to hunt, had been driven to extinction early in the century. During one week in the spring of 1897, nature author Florence Merriam claimed to have seen 2,600 robins for sale in one market stall in Washington alone. By the turn of the century, the sale of bird flesh was never greater. The second equally great threat to the bird population was the desire for their plumage. In the late 1890s the American Ornithologists' Union estimated that five million birds were killed annually for the fashion market. In the final quarter of the 19th century, plumes, and even whole birds, decorated the hair, hats, and dresses of women.

But public opinion soon turned on the fashion industry. Bolstered by the support of hunter/naturalist President Theodore Roosevelt, who was an avowed Audubon Society sympathizer, and a widespread letter-writing campaign driven by church associations, many of whom distributed the Audubon message in their various newsletters, the plume trade was ultimately eradicated by such laws as the New York State Audubon Plumage Law (1910), which banned the sales of plumes of all native birds in the state.

In 1918, the NAS actively lobbied for the Federal Migratory Bird Treaty Act. In the 1920s, the organization also played a vital role in convincing the U.S. government to protect vital wildlife areas by including them in a National Wildlife Refuge system. The association also purchased critical areas itself and, to this day, continues to maintain an extensive sanctuary system. The largest is the 26,000-acre (110 km2) Paul J. Rainey Wildlife Sanctuary in Louisiana, acquired in 1924. After nearly three-quarters of a century, the National Wildlife Refuge Campaign remains a key component of overall NAS policy.

Audubon Magazine
The society's flagship journal is the profusely illustrated magazine, Audubon, on subjects related to nature, with a special emphasis on birds. New issues are published bi-monthly for society members.

Prosperity through publication
In 1934, with membership at a low of 3,500, and with the nation in the throes of the Great Depression, John H. Baker became the NAS president. Baker, a World War I aviator and ardent bird lover, was also a businessman, and he set about to invigorate the society and bolster its budget. Baker's innovation was to begin publishing book-length descriptive and illustrated field guides on major forms of bird and mammal life. Soon, in association with New York publisher Alfred A. Knopf, the Audubon Field Guides became a staple of every artist's and environmentalist's library.

Nature centers and refuges
Nature centers and wildlife sanctuaries have long been an important part of Audubon's work to educate and inspire the public about the environment, its importance, and how to conserve it. Some of the organization’s earliest nature centers are still teaching young and old alike about the natural world. Those include the Theodore Roosevelt Sanctuary and Audubon Center in New York, established in 1923, and the Audubon Center of Greenwich, Connecticut, founded in 1943. From these beginnings, Audubon continued to expand its network of centers. In the late 20th century, the organization began to place a new emphasis on the development of Centers in urban locations, including Brooklyn, New York; East Los Angeles, California; Phoenix, Arizona; and Seattle, Washington. Audubon's national network currently includes more than 45 nature centers and 150 sanctuaries nationwide.

Modern issues: DDT, the prairie dog, and politics
During the post-World War II period, the NAS was consumed by the battle over the pesticide DDT. As early as 1960, the society circulated draft legislation to establish pesticide control agencies at the state level. In 1962 the publication of Silent Spring by long-time Audubon member Rachel Carson gave the campaign against "persistent pesticides" a huge national forum. Following her death in 1964, the NAS established a fund devoted strictly to the various legal fights in the war against DDT.

Through the 1960s and 1970s, the society began to use its influence to focus attention on a wider range of environmental issues and became involved in developing major new environmental protection policies and laws. Audubon staff and members helped legislators pass the Clean Air, Clean Water, Wild and Scenic Rivers, and Endangered Species acts. In 1969 the society opened an office in Washington, D.C., in an effort to keep legislators informed of Audubon's priorities.

By the 1970s, NAS had also extended to global interests. One area that NAS became actively involved with was whaling. Between 1973 and 1974 alone, the poorly-regulated whaling industry had succeeded in eliminating 30,000 whales. But by 1985, following the 37th annual meeting of the International Whaling Commission in Bournemouth, England, which was attended by officials from the National Audubon Society and other U.S.-based environmental organizations, a worldwide moratorium on whale "harvesting" was approved. So successful has this moratorium been in restoring populations of many whales, that "non-consumptive uses of whales" may once again be permitted in some areas.

In 1995, NAS elected as its president John Flicker, attorney and the former General Counsel and head of The Nature Conservancy's Florida State Program. In his leadership of The Nature Conservancy, Flicker raised funds for purchasing key Everglades and unique wilderness lands in Florida. A seasoned lobbyist, Flicker has set about increasing NAS presence in the halls of Congress. High atop his list of goals for the NAS in the late 20th century was the preservation of the Arctic National Wildlife Refuge from oil drilling interests and the uniting with rainforest activists to protect tropical hardwood areas from excessive deforestation.

Drilling for natural gas
The Audubon society opposes drilling for gas on national reserves. Natural gas has been drilled for and produced at its Paul J. Rainey Wildlife Sanctuary. The society said it was legally compelled to allow gas and oil drilling at the sanctuary under the terms of the land's donation by its original owners. Proponents of drilling in wildlife sanctuaries, like the Property and Environment Research Center, have argued this makes Audubon's opposition to drilling on protected lands hypocritical.[3]

The August 26, 2009 letter, 300+ Groups Ask Senate for Stronger Climate Bill, included the Central New Mexico Audubon Society, Champaign County Audubon Society, Delaware Audubon Society, Elisha Mitchell Audubon Society, Huachuca Audubon Society, Kalmiopsis Audubon Society, San Bernardino Valley Audubon Society, Sequoia Audubon Society, and Audubon South Carolina.

Popular culture references
In Ian Fleming's novel Dr. No (1958), secret agent James Bond discusses the society with his superior Miles Messervy; the Society complained that some migratory birds (roseate spoonbills) on the guano island owned by Julius No are seeing their nesting sites disturbed and destroyed. The organization is unflatteringly described as a "club made up of old spinsters".

The Society is mentioned in the song "Poisoning Pigeons in the Park" by Tom Lehrer.

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