2013年5月23日木曜日

HPVワクチン 副作用国内1968件

HPVワクチンの副作用が1968件あった。
 厚労省はワクチンの安全性についての専門部会で、子宮頸がんワクチン
の接種後に発熱や失神といった副作用が生じたとの報告が、2009年12月の
販売開始から今年3月末までで計1968件に上ることを明らかにした。 

子宮頸がん予防ワクチンに関するQ&A
予防接種健康被害救済制度

子宮頸がんワクチン接種後の副作用
・2009年12月-2013年3月末
・ワクチン接種数864万回以上
・副作用 計1968件
 GSK社 Cervarix(2価HPVワクチン) 245件/接種百万回
 MSD社 Gardasil(4価HPVワクチン) 156件/接種百万回
 全身の痛みなど重篤だったと医療機関が報告したのは計106件。
 ワクチン接種との因果関係があるとの報告は67件。
・発生頻度
 HPVワクチン       約12.4件/接種百万回
 インフルエンザワクチン 約 0.9件/接種百万回
 不活化ポリオワクチン  約 2.1件/接種百万回
 日本脳炎ワクチン    約26.0件/接種百万回

厚生労働省の有識者検討会
・副作用によるCRPS 複合性局所疼痛症候群の5例の症状を紹介。
・治療は手探りで、診療できる医師も少ない。専門家が診断することが
 必要だ。
・保護者らから寄せられたその他の症例については、
  症状の種類が広く、接種との関連を結論づけるのは難しい。
  さらに詳細な情報が必要。
・現時点で中止を判断する科学的論拠は乏しい。
・医療機関などからの未報告事例も含め、情報収集。

全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会が集めた副作用
・24件
 17件は医療機関や製薬企業からの報告には含まれていない。
・接種中止を求める嘆願書を厚労省に提出済。

2012年の報告書
子宮頸がん予防ワクチンの安全対策について
・医療機関からの副作用 計938件
 GSK社 Cervarix(2価HPVワクチン) 869件
 MSD社 Gardasil(4価HPVワクチン)  69件
 重篤報告 計82件 死亡(1件)。

ワクチンの副作用が多くの報告されているのに、定期接種法案成立のため
か、昨年は、副作用の報道がかなり少なかった。実際は、定期的に副作用
の報告があった。なぜか報道が増加。

GSKとMSDのHPVワクチンは、世界の少女を救うような報道も多い。
貧困国にも接種を広げてるために、ワクチンの価格を下げたと言われるが、
日本では高額のままか。
「少年にも接種を」と言う主張も以前残る。
豪州では、接種後に皮下腫瘍が発生する症状があったが、なぜか症状が
減少したようだ。食物や人種によって副作用が異なるのか。

安全性が未確認なのに、CervarixとGardasilを交互に接種する誤接種も
あるようで、被接種者の確認や医師への慎重さも求められている。

HPVワクチンは、高リスク群18種の中でも、2種または4種にしか効果がない。
HPVワクチンの予防効果は、80%程度と言われ、20%の人には効果がない。
当初はHPVに感染しておらず、性交渉により感染とのこと。
ワクチンを接種しても結局、定期健診を受診しなければ、子宮頸がんの
早期発見はできない。
東日本大震災の際、頻繁に流れた子宮頸がんの予防広告に起因するのだ
ろうか。

流れは、タミフルの副作用と似ている。

ワクチン接種の副作用被害補償へ
副作用報告ワクチン 接種定期化へ
サーバリックス 副作用国内956件




130510 子宮頚癌ワクチン接種について文部科学大臣との面談後の記者会見


子宮頸がんワクチン 厚労省、健康被害調査へ


Fight against cervical cancer targets school girls


Should Kids Get the HPV Vaccine


The Dangers of the HPV vaccines Gardasil & Cervarix (HPV Vaccination Side Effects Cervical Cancer)


Myth: The HPV vaccine has side effects that aren't being reported


---子宮頸がんワクチン接種 副作用1968件、重篤106件---
2013年5月17日 朝刊
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2013051702000120.html

 厚生労働省は十六日のワクチンの安全性についての専門部会で、子宮頸(けい)がんワクチンの接種後に発熱や失神といった副作用が生じたとの報告が、二〇〇九年十二月の販売開始から今年三月末までで計千九百六十八件に上ることを明らかにした。 
 そのうち、全身の痛みなど重篤だったと医療機関が報告したのは計百六件。うち、ワクチン接種との因果関係があるとの報告は六十七件だった。
 重篤な副作用報告の発生頻度は接種百万回当たり約一二・三件となった。他の代表的なワクチンの最新データと比べると、インフルエンザワクチン(約〇・九件)や不活化ポリオワクチン(約二・一件)よりは高いが、日本脳炎ワクチン(約二六・〇件)よりは低かった。
 この日の部会では、接種で重い健康被害が生じていると訴える民間団体が集めた副作用二十四件の事例が示された。うち十七件は医療機関や製薬企業からの報告には含まれていなかった。
 ワクチンは原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の二つの型の感染予防に効果があり、四月からの定期接種では小学六年から高校一年相当の女性が対象となっている。


---子宮頸がんワクチン、副反応情報を収集へ---
2013年5月16日19時50分  読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20130516-OYT1T01145.htm

 子宮頸がんワクチンの接種後に体の痛みや歩行障害などの重い副反応が表れた女子生徒の家族らが接種の中止を求めている問題で、厚生労働省の有識者検討会は16日、「現時点で中止を判断する科学的論拠は乏しい」との見解をまとめた。
 一方、さらに因果関係を調べる必要があるとして、医療機関などからの未報告事例も含め、情報収集に乗り出すことにした。
 厚労省によると、2009年12月の発売開始から今年3月までに、国内で864万回以上の接種があり、医療機関や製薬企業からの副反応報告は1968件。グラクソ・スミスクライン社製とMSD社製の2剤あり、副反応発生割合は、接種100万回当たり245件と156件だった。
 この日、被害者連絡会がまとめた24件の被害例も報告されたが、うち17件は医療機関などからの報告はなかった。検討会は「情報が乏しく因果関係が判断できない。さらに調査が必要」とした。被害者連絡会代表の松藤美香さんは「接種を続けることは、被害者を増やすことにつながり、納得できない」と話した。


---子宮頸がんワクチン接種後に副反応1196件 詳細調査へ---
2013.5.16 13:40
http://sankei.jp.msn.com/life/news/130516/bdy13051613400003-n1.htm

 今年度から定期接種になった子宮頸(けい)がんのワクチン2種について、ワクチン販売時から今年3月末までに医療機関から1196件の副反応報告があったことが16日、厚生労働省の厚生科学審議会部会で報告された。このうち死亡や障害が起きるなどの重い副反応は106件だったが、死亡の2例はいずれも、ワクチンとの因果関係は否定された。部会は今後、副反応の詳細について調査することで一致した。
 部会では、子宮頸がんワクチンを接種後、体にさまざまな痛みなどが現れる複合性局所疼痛症候群(CRPS)と報告された5例の症状が紹介された。CRPSに詳しい信州大学医学部の池田修一教授が「治療は手探りで、診療できる医師も少ない。専門家が診断することが必要だ」と報告。保護者らから寄せられたその他の症例についても議論したが、「症状の種類が広く、接種との関連を結論づけるのは難しい」「さらに詳細な情報が必要だ」などの意見が相次いだ。
 子宮頸がんの予防接種をめぐっては、ワクチン接種後に重い健康被害に苦しむ中高生がいるとして「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」が設立され、接種中止を求める嘆願書が厚労省に提出されている。


---子宮頸がん:ワクチン接種は継続 専門家検討会---
毎日新聞 2013年05月16日 20時30分
http://mainichi.jp/select/news/20130517k0000m040041000c.html

 厚生労働省は16日、4月から定期接種を始めた子宮頸(けい)がんワクチンの安全性を評価する専門家検討会を開いた。現場の医師が副反応(副作用)と認めず国に未報告になっている症例も被害者団体を通じて提示されたが、委員らは「接種中止を判断するには医学的論拠がない」と判断。接種を継続しながら被害状況把握のための調査を行うことを決めた。
 検討会では、厚労省が重い障害が残るような副反応が2009年12月の販売開始から今年3月末までに878人に上ると報告。重篤な例とされた運動障害を伴う「複合性局所疼痛(とうつう)症候群」について議論し、海外の症例も含め実態を調査することを決めた。
 被害女性の保護者らでつくる「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」を通じ、国に報告されていない17件を含む24件の実例も報告され、詳細な症状や検査結果などを医療機関に調査することを決めた。次回の検討会は6月に開かれる。【桐野耕一、細川貴代】


---検診で自分を守る 除菌・ワクチン接種後も---
2013年5月16日
http://apital.asahi.com/article/gan/2013051500008.html

 胃がんや子宮頸(けい)がんは、菌やウイルスなど感染症が主な原因だ。ここ数年、除菌やワクチン接種など、がん予防が期待される医療が受けられるようになった。しかし完全に予防できるわけではなく、今後も検診は欠かせない。

■胃の除菌治療 なお残るがんリスク
 「除菌しても胃がんが見つかることがある。定期的な検診は必要です」
 仙台市の宮城県対がん協会がん検診センター。慢性胃炎とわかり、4月にピロリ菌の除菌治療を始めた市内の主婦(40)に加藤勝章医師はそう説明した。「先生に詳しく聞いて、除菌後もがんになる可能性があると初めて知った。検診は毎年受けるようにします」と話す。
 胃がんなどの原因になる細菌「ヘリコバクター・ピロリ」の除菌は今年2月、胃炎治療にも公的医療保険が使えるようになった。これを受け、同センターでも除菌希望者が増えている。週1回、最大8人受け入れるピロリ菌外来は、1カ月先まで予約でいっぱいだ。
 ただ、保険が使えるのは胃炎や胃潰瘍(かいよう)などの治療。胃がんのリスクは下がると考えられるが、予防効果は限定的とされる。同センターの渋谷大助所長は「除菌すれば絶対胃がんにならない、という誤った考えが広まらないよう、検診の必要性を伝えていかなければならない」と指摘する。同センターは除菌の1年後、はがきで検診を促している。
 日本では毎年、約12万人から新たに胃がんが見つかる。年間約5万人が亡くなる。厚生労働省のまとめでは、検診や人間ドックで見つかる胃がんは、リンパ節への転移がないなど早い時期のものが約7割。渋谷さんは「胃がんは一部を除き進行が比較的遅い。検診を定期的に受ければ早く見つかり、治せる」と説く。
 公費が使われる自治体の胃がん検診は、エックス線検査が基本だ。集団全体の死亡率を下げる唯一の方法として国が推奨する。しかし最近、内視鏡検査や、ピロリ菌の有無などを調べて胃がんになるリスクを評価する検査を独自に行うところも増えており、受診者の選択肢は広がる。
 今後は、ピロリ菌の除菌者が増えることも予想される。日本消化器がん検診学会の深尾彰理事長は「除菌は胃がん対策の武器になりうるが、除菌後に胃がん発生がゼロになったという報告はない。検診を継続してほしい」と念を押す。学会は、除菌と検診の組み合わせ方や、リスク評価のあり方など、今後の胃がん検診について検討を始めた。

■子宮頸がんワクチン 予防効果は7割ほど
 子宮頸がんはヒトパピローマウイルス(HPV)感染が主な原因で、性交渉などにより感染する。若い患者が多く、妊娠・出産年齢と重なる20~30代で見つかる人が急増している。
 4月中旬、記者も東京都内の病院で検診を受けてみた。内診台に上がると医師が膣(ちつ)鏡を入れ、おりものの状態や炎症の有無を見た。その後、綿棒で子宮の入り口の頸部の細胞をこすり取り、右手の指を膣、左手の指をおなかから押さえて触診、1分ほどで終わった。
 HPVには100種類以上の型がある。このうち、がんになりやすい型を予防するワクチン接種が2009年から可能になった。今年度からは小学校6年生~高校1年生を対象に、定期接種の対象になった。
 自治医科大の鈴木光明教授は「現場では『ワクチンを打ったら検診はいらないのか』という問い合わせもあるようだが、ワクチンでがんを予防できるのは7割程度。これまで通り検診も必要だ」と指摘する。
 子宮頸がん検診は、がんになる前の「前がん病変」という状態も見つけられ、早期に発見できれば子宮を取らない治療法も選択できるなど有効性は高い。
 経済協力開発機構(OECD)のデータによると、欧米での子宮頸がん検診受診率は70~80%だが、日本では20%台にとどまる=グラフ。国は09年度から一定の年齢の女性に無料クーポン券を配布して受診を勧めているが、欧米との差はまだかなりある。08年に、医師らでつくる研究会が約1千人の女性にアンケートしたところ、検診を受けない理由で最も多かったのは「時間がない、面倒」だった。
 調査を担当した産業医の荒木葉子さんは、誰が検診を受けたかどうか、自治体で登録データを整備すべきだと指摘する。「『検診を受けろ』と言うだけではなく、ネットでの情報提供や教育を通じて、自分の健康は自分で守ることを教えることが重要。クーポン券も『無料』より『×千円分のお得』などメリットをわかりやすく伝える手法にしてはどうか」と話す。
 細胞診と同時に、HPVに感染しているかどうかも調べる「HPV検査」も、今年度から一部自治体で始まる。自治医大の鈴木さんは「子宮頸がんに関心を持つのをきっかけに、検診への理解も深めて欲しい」と話す。
(小林舞子、岡崎明子)


---Cancers Caused By HPV Were On The Rise Before The Vaccine Came To Market---
By Jonathan Weiss | May 10, 2013 10:13 AM EDT
http://www.medicaldaily.com/articles/15393/20130510/cancers-hpv-vaccine-late-stage-cancers.htm

Data analyzing 30 years of cancers in the US indicates that preceding the HPV vaccine introduction, virus-related cancers were on the rise.

By analyzing data on both early-stage and late-stage anal and head and neck cancers, researchers have found that the rates of the early-stage cancers increased precipitously between 1978 and 2007, before the introduction of a vaccine for human papilloma virus (HPV). HPV infects tissues of the mucus membranes, such as the vagina, anus, and throat, and can lead to cancers in those three areas in individuals who cannot clear the infection. Two vaccines for HPV are currently on the market: Gardisil made by Merck and Cervarix produced by GlaxoSmithKline.

The study looked at government databases that tracked HPV-related cancers before the vaccine was introduced, for the last 30 years. Through the course of the period studied, researchers saw an increase in early stage cervical, vaginal, penile, anal, and head and neck cancers. According to the U.S. Centers for Disease Control and Prevention (CDC), there are 27,900 of these cancers in the U.S. each year, out of which 21,000 are believed to be preventable by vaccination against HPV. The trends were seen in all races, ages, and sexes through the time period examined. The researchers did note that in the 30-year window, early-stage cervical cancer rates increased, while late-stage ones decreased, a switch attributed to increased prevalence of screening.

The researchers point out that this research will set up a good starting point to determine the effectiveness of the HPV vaccine in preventing many types of cancers.  Although the issue of the HPV vaccine has been contentious in the U.S. and use has been low, with less than one-third of teens receiving it, the vaccine does work in preventing infection of many strains of HPV. Early data from Australia, where HVP vaccination adoption is almost universal, indicates that there has been a sharp decline in the number of diagnosed genital warts, a symptom of HPV.

It will take years to determine the cancer incidence after vaccination programs because it can take over a decade for cancer to develop after infection. Governments are closely tracking the generation of teenagers who make up the first wave of vaccinated young adults.


--- GSK/Merck & Co cut HPV vaccine prices for poor---
World News | May 10, 2013
Kevin Grogan
http://www.pharmatimes.com/Article/13-05-10/GSK_Merck_Co_cut_HPV_vaccine_prices_for_poor.aspx

GlaxoSmithKline and Merck & Co have slashed the price on their respective human papillomavirus vaccines to protect millions of girls in the developing world against cervical cancer.

The drugs giants have teamed up with the Global Alliance for Vaccines and Immunisations which will distribute Merck's Gardasil and GSK's Cervarix and has procured the vaccines for around $4.50 a dose. GAVI notes that the same vaccines can cost more than $100 in developed countries and the previous lowest public sector price was $13 per dose.

The not-for-profit organisation said that of the 275,000 women in the world who die of cervical cancer every year, more than 85% are in low-income countries, where the incidence of HPV infection is higher and there is little access to screening and treatment. GAVI chief executive Seth Berkley  noted that "a vast health gap currently exists between girls in rich and poor countries. With [these] programmes we can begin to bridge that gap".

He added that by 2020 "we hope to reach more than 30 million girls in more than 40 countries". GAVI will start the HPV vaccines project in Kenya this month followed by Ghana, Laos, Madagascar, Malawi, Niger, Sierra Leone and Tanzania.

MSF not impressed

The move has not been unanimously welcomed, however. Kate Elder, vaccine policy adviser at Medecins Sans Frontieres, said that "it's really disappointing that pharmaceutical companies haven't offered GAVI a much better deal". She added that "the price is unjustifiably high and will add to the already spiralling vaccination costs faced by low-income countries".

While the price is much lower than that paid by developed countries, it will still cost nearly $14 to fully protect a girl against HPV, as three doses are given, Ms Elder noted. She added that it is "a lost opportunity to negotiate for a truly low price".

GSK teams up with Save the Children

Meantime, GSK has entered into a "unique partnership" with the Save the Children charity "to save the lives of one million children" in Africa.

Among the key initiatives are the transformation of an antiseptic (chlorhexidine) used in GSK's Cordosyl mouthwash into a product to cleanse the umbilical cord stump of new-borns to prevent serious infection and the roll-out of a powder-form of an antibiotic in child friendly doses to help fight pneumonia.  Save the Children will be involved in helping GSK to develop medicines for children and have a seat on a new paediatric R&D board "to accelerate progress on innovative life-saving interventions for under- fives" and improve access in the developing world.

The partnership will initially run two programmes in Sub Saharan Africa - Democratic Republic of Congo and Kenya. GSK chief executive Sir Andrew Witty said "I hope this partnership inspires GSK employees and sets a new standard for how companies and NGOs can work together towards a shared goal".

His counterpart at Save the Children, Justin Forsyth, said that in the past, his charity "may not have embarked on a collaboration with a pharmaceutical company like GSK. But we believe we can make huge gains for children if we harness the power of GSK's innovation, research and global reach".


---HPV-related cancers rose before vaccines hit market---
By Andrew M. Seaman
NEW YORK | Thu May 9, 2013 9:07pm BST
http://uk.reuters.com/article/2013/05/09/us-hpv-cancers-idUKBRE94811B20130509

(Reuters Health) - The number of some cancers related to the human papillomavirus (HPV) increased throughout the U.S. before vaccines against the sexually transmitted infection were available, says to a new study.

Researchers found an increase in many early-stage cancers and anal and head and neck late-stage cancers across the U.S. between 1978 through 2007 that are thought to be related to the infection.

"Our findings support an important need for HPV vaccination given the absence of effective screening for tumors at these sites," Dr. George Kurdgelashvili, the study's lead author from the Oklahoma City Veterans Affairs Medical Center, told Reuters Health by email.

According to the U.S. Centers for Disease Control and Prevention (CDC), HPV is thought to be responsible for an estimated 27,900 cervical, vulvar, vaginal, anal, penile and head and neck cancers in America every year.

About 21,000 of those are preventable with the vaccine, says the CDC, which also says a test for the virus may be used in combination with a Pap test or smear in women 30 years old or older to check for changes on the cervix. If both tests are negative, women can wait five years before another screening.

For the new study, Kurdgelashvili and his colleagues used a U.S. government database to track the number of HPV-related cancers over the 30 years before vaccines against the infection became available and were recommended.

Overall, the researchers observed increases in all early-stage cervical, vaginal, vulvar, penile, anal and head and neck cancers.

Cervical cancer was the most common during the study period with about 80,000 cases diagnosed between 1978 and 1995.

For the squamous cell cervical cancer - the most common kind, there was about a 7 percent increase in the number of early-stage cancers but about a 2 percent decrease in late stage cancers.

Men also saw a small increase in even rarer late-stage head and neck cancers, which occur about once in every 1 million people.

EXPLANATIONS

The researchers write in the journal Cancer that the new study will help serve as a baseline estimate to show whether the vaccines are making a difference later on.

While increased screening for cervical cancer may explain an increased number of early-stage and decreased number of late-stage cancers found in the study, Kurdgelashvili said that increased screening wouldn't explain the higher number of early- and late-stage anal and head and neck cancers.

"We postulate that change in sexual practices has contributed to an increase in HPV transmission," he said.

However, Kurdgelashvili added that they can't rule out that other behaviors may have contributed.

"Our study did not evaluate specific risk factors, so we cannot determine the specific factors resulting in the trends we observed," said Kurdgelashvili.

Still, Dr. Lily Lai, who has researched HPV-related cancers at the City of Hope in Duarte, California, said she agrees with the study's researchers that vaccination will probably help bring down the number of some of these cancers.

"It's high priority for younger people who are pre-sexually active to get the vaccine," said Lai, who was not involved with the new research.

She also said there might be a role for screening for some of these cancers in people who are too old to get the vaccine - especially among high-risk groups, such as people who are HIV positive.

"It is always prudent to see a health care provider if they notice any unusual signs or symptoms affecting the genital organs or (head and neck)," said Kurdgelashvili.

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