2014年3月10日月曜日

STAP作製法公表

STAP作製法が公表された。
 理研は、小保方晴子研究ユニットリーダーが1月末の論文発表後、初めて
STAP細胞の再現実験に成功したことを明らかにした。実験の客観的な証明
には第三者による再現が必要だが、成果の正しさを一定程度裏付けた形だ。

理研
・小保方晴子が理研発生・再生科学総合研究センターで、再現実験。
・論文通りの手法で、あらゆる細胞に分化できるSTAP細胞を作製すること
 に成功した。
・実験手順も含め同センターとして正しさを再確認した。
・詳しい作製手順をまとめた文書をウェブサイトで公表。

将来性に期待できるSTAP細胞を疑問視することで、作製方法を入手したい
人が多かったようだ。やり口は、米国のプリウスのブレーキ問題と似て
いる。米自動車業界の一部が、議員に働きかけ、TOYOTAの電子制御スロッ
トル・システムの技術公開が目的との説があった。
結局、STAP細胞は、作製方法を公開した。特許は取得できたのか。

つまらない学問よりもうら若き女性に注目したマスメディアが多かった。
うら若き女性の親戚は増えたのだろうか。

トヨタ騒動 鎮静化へ
STAP細胞


---STAP細胞 小保方さん、再現実験に成功 論文発表後初めて---
2014.3.6 08:59
http://sankei.jp.msn.com/science/news/140306/scn14030609000001-n1.htm

 理研は5日、小保方晴子研究ユニットリーダーが1月末の論文発表後、初めてSTAP細胞の再現実験に成功したことを明らかにした。実験の客観的な証明には第三者による再現が必要だが、成果の正しさを一定程度裏付けた形だ。
 理研によると、小保方氏は理研発生・再生科学総合研究センターで先月、再現実験を開始。論文通りの手法でマウスの体細胞を弱酸性溶液で刺激し、あらゆる細胞に分化できるSTAP細胞を作製することに成功した。細かい実験手順も含め同センターとして正しさを再確認したとしている。


---STAP、詳しい作製法公表 理研---
2014年3月 6日
http://apital.asahi.com/article/news/2014030600003.html

 新しい万能細胞「STAP(スタップ)細胞」について、理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)は5日、詳しい作製手順をまとめた文書をウェブサイトで公表した。国内外の研究者から「論文の情報だけでは細胞を作れない」などとして、より詳しい手順の公開を求める声が出ていた。
 今回は、この細胞の作り始めから終わりまでを8段階に分けたマニュアルを公表した。STAP細胞に変えたい細胞は事前に酵素などでバラバラにしておくことや、オスの細胞のほうがメスよりつくりやすいなど、細かな注意点も記した。
 この細胞作製に成功したことを明らかにしたのは今のところ、論文を書いた理研と米ハーバード大の研究グループだけで、国内外の研究者がより詳細な作製手順の公開を要望していた。
 一方、論文の画像や他の論文の引用表記などに不自然な点があるとの指摘があり、理研とネイチャー誌が調べている。理研は「様々な指摘を真摯(しんし)に受け止め、調査結果が出れば速やかに公表する」と話している。


---STAP細胞作製に関する実験手技解説の発表について---
2014年3月5日
独立行政法人理化学研究所
http://www.riken.jp/pr/topics/2014/20140305_1/

 理化学研究所は本日、社会的に注目されているSTAP細胞の作製に関する実験手技解説(Technical Tips)を「Nature protocol exchange」で発表します。時間は15時を予定しています。
 科学研究における再現性を含む評価は、科学的根拠を基に研究者社会において検証いただくものと考えております。
 研究グループが既に発表した論文(Nature 505, 641-647)には、STAP細胞作製法の方法論を掲載していますが、文書スペースの都合上、詳細の記載には限界があります。論文発表以来、研究グループでは多くの研究者が今回の現象を再現するための一助として、細かいノウハウを説明する実験手技解説の準備に取り組んで参りました。今回、その一環として、STAP細胞等の作製に関するより詳細な実験手技解説を発表します。

Nature Protocol Exchange
PDF

 これまで研究グループに問い合わせが多かった点や間違いやすいポイントを中心に、実用的な実験ノウハウとその解説を行っております。
 今後、さらにより体系的な実験手技解説も準備し、整い次第、学術誌やオンライン媒体等で発表していく予定です。
 なお、研究所では、Nature誌に掲載された論文に関し、様々な指摘があることを真摯に受け止め、所内外の有識者による調査を行っています。調査の結果が出た時点で速やかに公表します。

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